「体外受精はどこまで保険が使えるの？」
「採卵は何回までできる？」
「凍結胚移植も保険適用になる？」

不妊治療は、2022年4月からタイミング法や人工授精だけでなく、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療も公的医療保険の対象となりました。

ただし、すべての検査や治療が保険適用になるわけではありません。特に体外受精や顕微授精には、女性の年齢や胚移植回数などの条件があります。

また、保険適用外の治療を組み合わせる場合には、先進医療に該当するかどうかによって、保険診療と併用できるかが変わります。

この記事では、2026年8月時点の公的情報をもとに、不妊治療の保険適用範囲、年齢・回数制限、採卵や凍結胚移植の扱い、先進医療、高額療養費制度についてわかりやすく解説します。

不妊治療の保険適用｜まず知っておきたいポイント

• タイミング法、人工授精、体外受精、顕微授精などが保険適用の対象
• 基本的な自己負担割合は原則3割
• 年齢・回数制限があるのは、主に体外受精・顕微授精などの生殖補助医療
• 女性が治療開始時に43歳未満であることが条件
• 回数制限は採卵回数ではなく、保険診療で行った胚移植回数
• 凍結胚移植も条件を満たせば保険適用
• 先進医療の技術料は全額自己負担だが、通常の保険診療部分と併用できる
• 先進医療以外の自由診療は、原則として保険診療と併用できない

不妊治療の種類や、タイミング法・人工授精・体外受精・顕微授精の違いについては、不妊治療の種類と違いを解説した記事もあわせてご覧ください。

2022年4月から不妊治療が保険適用に

2022年4月から、人工授精などの一般不妊治療と、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療が保険適用となりました。

生殖補助医療については、採卵から受精、胚培養、胚凍結、胚移植までの基本的な治療が保険診療に含まれます。

保険適用になったことで、対象となる治療は原則3割負担で受けられるようになりました。

ただし、「不妊治療に関係するものは、すべて3割負担になる」という意味ではありません。

医学的な必要性、年齢、胚移植回数、実施する医療機関の施設基準、治療計画などによって、保険適用になるかどうかが決まります。

保険適用となる主な不妊治療

保険適用となる主な治療は、「一般不妊治療」と「生殖補助医療」に分けられます。

治療区分	主な治療・検査	年齢・回数制限
原因の検査・治療	超音波検査、ホルモン検査、精液検査、子宮や卵管の検査、排卵障害などの治療	医学的に必要と判断された場合に保険適用
一般不妊治療	タイミング法、排卵誘発、人工授精など	生殖補助医療のような一律の年齢・回数制限はない
生殖補助医療	採卵、採精、体外受精、顕微授精、胚培養、胚凍結、胚移植など	女性の年齢と胚移植回数に条件あり
男性不妊治療	精巣内精子採取術など	治療の適応や施設基準などの条件あり

一般不妊治療

一般不妊治療では、女性の体内で卵子と精子が出会い、受精することを目指します。

主な治療には、次のようなものがあります。

• タイミング法
• 排卵誘発法
• 人工授精（IUI）
• 排卵障害など、不妊の原因となる病気の治療

タイミング法や人工授精には、生殖補助医療のような一律の年齢・回数制限は設けられていません。

ただし、年齢、不妊期間、卵管の状態、卵巣機能、精液所見などによっては、一般不妊治療を長期間続けず、体外受精へのステップアップが提案される場合があります。

体外受精・顕微授精などの生殖補助医療

生殖補助医療では、卵子を卵巣から取り出し、体外で受精させた胚を子宮へ移植します。

保険適用となる基本的な治療には、次のようなものがあります。

• 卵巣刺激や排卵誘発
• 採卵
• 採精
• 体外受精（IVF）
• 顕微授精（ICSI）
• 受精卵・胚の培養
• 胚の凍結保存
• 新鮮胚移植
• 凍結・融解胚移植

体外受精と顕微授精では、女性の年齢と胚移植回数に保険適用上の条件があります。

体外受精・顕微授精の年齢制限

体外受精や顕微授精などの生殖補助医療が保険適用となるのは、治療開始日における女性の年齢が43歳未満の場合です。

治療開始時の女性の年齢	保険適用となる胚移植回数
40歳未満	1子につき最大6回
40歳以上43歳未満	1子につき最大3回
43歳以上	生殖補助医療は原則として保険適用外

男性については、女性と同じような保険適用上の年齢上限は設けられていません。

ただし、男性の年齢も精子の状態や妊娠経過に関係することがあるため、年齢を含めて医師と治療方針を相談することが大切です。

「治療開始日」はいつを指す？

年齢を判断する基準は、単純な初診日や採卵日ではありません。

初回の胚移植については、基本的に、その採卵に関する治療計画を作成した日の年齢が基準になります。

2回目以降の胚移植で、新たに採卵を行わない場合は、その胚移植に関する治療計画を作成した日の年齢が基準になります。

そのため、42歳のうちに治療計画を作成し、同じ治療計画に基づく治療中に43歳になった場合は、直ちにすべてが自費へ切り替わるとは限りません。

一方、その治療計画が終了し、新しい治療計画を作成するときに43歳になっている場合は、原則として生殖補助医療の保険適用対象外となります。

治療計画の区切り方は治療状況によって異なるため、43歳の誕生日が近い場合は、早めに医療機関へ確認してください。

回数制限は「採卵」ではなく「胚移植」で数える

不妊治療の保険適用で、特に誤解されやすいのが回数の数え方です。

保険適用の回数制限は、採卵回数ではなく、保険診療で実施した胚移植の回数で数えます。

• 新鮮胚移植を行った場合：1回とカウント
• 凍結・融解胚移植を行った場合：1回とカウント
• 採卵のみで胚移植を行わなかった場合：胚移植回数にはカウントされない
• 採卵したものの卵子が得られなかった場合：胚移植回数にはカウントされない
• 胚移植前に治療が中止となった場合：胚移植回数にはカウントされない

胚移植後に妊娠しなかった場合や、妊娠後に流産となった場合でも、胚移植自体が実施されていれば1回として数えられます。

過去の自費治療や助成制度の利用回数は含まれる？

原則として、保険診療における回数制限では、保険診療で行った胚移植の回数を数えます。

保険適用が始まる前に受けた治療、過去の自費診療、旧来の特定不妊治療費助成制度の利用回数は、保険診療の胚移植回数には含まれません。

ただし、これまでに複数の医療機関で保険診療を受けている場合は、他院で行った保険診療の胚移植回数も含めて申告する必要があります。

出産後は回数がリセットされる？

胚移植の回数制限は「1子ごと」に設定されています。

出産後に、次の子どもを希望して再び治療を始める場合は、新たな回数として数えます。

ただし、次の治療計画を開始するときの年齢によって、6回または3回のどちらが適用されるかが判断されます。43歳以上で新しい生殖補助医療の治療計画を開始する場合は、原則として保険適用外です。

採卵は何回まで保険適用になる？

採卵回数そのものには、「3回まで」「6回まで」といった一律の上限は設けられていません。

例えば、採卵しても卵子が得られなかった場合や、移植できる胚が得られなかった場合など、医師が医学的に必要と判断すれば、治療計画に基づいて再び採卵を行うことがあります。

ただし、保険診療であれば、希望するだけ何度でも自由に採卵できるという意味ではありません。

保険診療では、採卵から胚移植までの一連の治療計画を立て、その計画に基づいて治療を進めることが前提となります。

将来の妊娠に備えて必要以上に胚を貯める、いわゆる「胚バンク」を主な目的として採卵を繰り返す場合は、保険適用と認められないことがあります。

凍結胚が残っている状態で再び採卵できるかどうかについても、残っている胚の状態、治療歴、年齢、医学的必要性などによって判断が異なります。

「凍結胚が1個でも残っていれば絶対に採卵できない」と一律に決まっているわけではないため、担当医に医学的な理由と保険適用の扱いを確認しましょう。

凍結胚移植も保険適用になる

凍結胚を融解して子宮へ戻す「凍結・融解胚移植」も、年齢や回数などの条件を満たせば保険適用となります。

「採卵を伴わない凍結胚移植は自費になる」という説明は正しくありません。

新鮮胚移植と凍結胚移植のどちらも、保険診療で実施すれば胚移植回数として1回と数えられます。

ただし、保険診療で凍結した胚の保存を、治療終了後も長期間継続する場合などは、保存状況や治療計画によって自費となることがあります。

胚の凍結保存料や更新料については、次の点を医療機関へ確認しておきましょう。

• 保険適用となる保存期間
• 自費へ切り替わる時期
• 年間の更新費用
• 保管期限と更新手続き
• 治療を一時中断する場合の扱い
• 転院する場合の移送費用

保険適用にならない主な治療・費用

不妊治療に関係する検査や処置であっても、すべてが保険適用になるわけではありません。

保険適用外となる可能性があるものには、次のようなものがあります。

• 将来に備えることを目的とした、医学的適応のない未受精卵子凍結
• 保険の要件を満たさない年齢・回数で行う体外受精や顕微授精
• 保険収載も先進医療の承認もされていない追加検査・治療
• 保険診療の治療計画とは別に行う、医学的必要性の認められない採卵や胚凍結
• 保険診療終了後の胚の長期保存・更新費用
• 承認された先進医療の枠組み外で実施するPGT-Aなどの検査

医学的な理由による妊孕性温存については、一般的な不妊治療の保険適用とは異なる助成制度の対象になる場合があります。がん治療などに伴う妊孕性温存を検討している場合は、医療機関や自治体へ確認してください。

先進医療とは？保険診療と併用できる仕組み

日本では、保険診療と保険適用外の自由診療を同じ一連の治療で組み合わせる「混合診療」は、原則として認められていません。

保険診療と、先進医療ではない自費の追加検査・治療を組み合わせると、保険診療部分を含めて自費扱いになることがあります。

一方、厚生労働省が先進医療として認めた技術については、「評価療養」として保険診療との併用が認められています。

費用の区分	患者の負担
診察、投薬、採卵、胚移植などの通常の保険診療部分	原則3割負担
先進医療として実施する検査・技術の費用	全額自己負担

不妊治療に関する先進医療には、時期によって異なりますが、次のような技術があります。

• タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養
• 子宮内膜刺激術
• 子宮内膜擦過術
• ヒアルロン酸を用いた生理学的精子選択術（PICSI）
• 子宮内膜受容能検査
• 子宮内細菌叢検査
• 強拡大顕微鏡を用いた形態学的精子選択術
• 二段階胚移植術

先進医療として認められる技術や実施医療機関は変更されることがあります。また、同じ名称の検査でも、使用する検査機器や対象者によって先進医療に該当しない場合があります。

先進医療を希望する場合は、次の点を確認しましょう。

• 自分が対象条件を満たしているか
• その医療機関が、該当する先進医療の実施施設として届け出ているか
• 技術料はいくらか
• 期待できる効果と限界は何か
• 受けなかった場合の治療方法はどうなるか

先進医療なら妊娠率が上がるとは限らない

「先進医療」という名称から、通常の治療より優れている、妊娠率や出産率が必ず上がると思われることがあります。

しかし、先進医療は、将来的な保険導入に向けて有効性や安全性を評価している段階の医療技術です。

すべての人に有効性が確立しているという意味ではなく、対象となる人や治療歴によって期待できる効果は異なります。

「受けられるかどうか」だけでなく、「自分の場合に受ける医学的な理由があるか」を医師へ確認することが大切です。

PGT-Aは保険適用になる？

PGT-A（着床前胚染色体異数性検査）は、胚盤胞の一部の細胞を採取し、染色体の数に異常がないかを調べる検査です。

PGT-Aは、一般的な不妊治療として一律に保険適用されている検査ではありません。

2026年8月時点では、一定の条件を満たす人を対象に、限られた医療機関で先進医療Bとして実施されているものがあります。

先進医療Bとして実施する場合は、対象条件、研究計画、実施施設などが限定されます。その枠組みに該当しないPGT-Aは、自費診療となることがあります。

また、PGT-Aによって染色体異数性が少ないと判定された胚を選ぶことはできますが、妊娠や出産を保証する検査ではありません。

検査できる胚が得られない可能性、移植できる胚がなくなる可能性、モザイク胚の判断、生検による胚への影響、費用なども含めて検討する必要があります。

保険適用でも治療費は一律ではない

保険適用の場合、対象となる診療の自己負担割合は原則3割です。

ただし、実際に支払う金額は、次のような条件によって異なります。

• 使用する薬剤の種類と量
• 卵巣刺激の方法
• 採卵できた卵子の数
• 体外受精と顕微授精のどちらを行うか
• 顕微授精を行う卵子の数
• 培養する胚の数
• 胚盤胞まで培養するか
• 凍結する胚の数
• 新鮮胚移植か凍結胚移植か
• 先進医療を追加するか

そのため、「体外受精なら一律で○万円」とは言えません。

治療開始前に、保険診療分だけでなく、先進医療、自費検査、胚の凍結・更新などを含めた費用の見積もりを確認しましょう。

高額療養費制度は使える？

保険診療による自己負担額が、1か月の上限額を超えた場合は、高額療養費制度の対象になることがあります。

自己負担の上限額は、年齢や所得区分などによって異なります。

マイナ保険証を利用し、医療機関がオンライン資格確認に対応している場合は、窓口で限度額を超える分を支払わずに済むことがあります。

ただし、高額療養費制度は暦月単位で計算されます。

例えば、採卵が月末、胚移植や関連する治療が翌月になった場合は、原則として月をまたいだ自己負担額を一つにまとめて計算することはできません。

また、先進医療の技術料や、保険適用外の治療費は高額療養費制度の対象外です。

具体的な上限額や手続きについては、加入している健康保険組合、協会けんぽ、市区町村の国民健康保険などへ確認してください。

不妊治療費は医療費控除の対象になる？

医師による不妊症の診療や治療のために支払った費用は、医療費控除の対象になる場合があります。

保険診療の自己負担分だけでなく、治療として必要な自費診療や人工授精なども対象となることがあります。

通院のために利用した電車・バスなどの公共交通機関の費用も、一定の条件で医療費控除に含められます。

一方、助成金や医療保険の給付金などを受け取った場合は、その給付の対象となった医療費から補填された金額を差し引いて計算します。

確定申告に備えて、次の書類を保管しておきましょう。

• 医療機関の領収書
• 診療明細書
• 薬局の領収書
• 公共交通機関を利用した日付・区間・金額の記録
• 自治体から受け取った助成金の通知
• 民間保険から受け取った給付金の通知

民間保険の先進医療特約は使える？

民間の医療保険に先進医療特約が付いている場合、不妊治療の先進医療に対して給付金を受け取れる可能性があります。

ただし、給付の対象になるかどうかは、保険会社や契約内容によって異なります。

先進医療特約では一般的に、治療を受けた時点で厚生労働省が先進医療として認めていることや、承認された医療機関で実施されていることなどが確認されます。

治療を申し込む前に、保険会社へ次の点を確認しておきましょう。

• 予定している治療が先進医療特約の対象か
• 実施する医療機関が対象施設か
• 給付の上限額
• 必要な診断書や証明書
• 給付対象となる費用の範囲

事実婚でも保険適用になる？

法律婚だけでなく、事実婚のカップルも不妊治療の保険適用対象となります。

ただし、医療機関から事実婚関係の確認や、申立書などの書類提出を求められることがあります。

必要書類や確認方法は医療機関によって異なるため、初診予約の際に確認しておくと安心です。

保険適用でよくある質問

Q．凍結胚移植だけを行う場合も保険適用ですか？

条件を満たしていれば保険適用です。凍結胚移植も、保険診療で実施した場合は胚移植回数として1回と数えられます。

Q．採卵したら1回と数えられますか？

採卵だけでは回数に数えられません。回数制限で数えるのは、実際に行った胚移植の回数です。

Q．採卵は6回までですか？

採卵回数そのものに6回という一律の上限はありません。ただし、治療計画と医学的必要性に基づいて行う必要があります。

Q．39歳で治療を始め、途中で40歳になった場合は？

基本的には、その胚移植に関係する治療計画を作成した日の年齢で、6回または3回の区分が判断されます。誕生日が近い場合は、治療計画の作成日を医療機関へ確認してください。

Q．42歳で治療を始め、途中で43歳になった場合は？

42歳のときに作成した治療計画に基づく一連の治療であれば、途中で43歳になっても保険診療を継続できる場合があります。治療計画が終了し、43歳以降に新たな計画を作成する場合は、原則として自費診療になります。

Q．流産した場合、胚移植回数は戻りますか？

胚移植後に流産となった場合でも、すでに胚移植を実施しているため、その移植は1回として数えられます。

Q．先進医療なら高額療養費制度を利用できますか？

通常の保険診療部分の自己負担額は対象になりますが、先進医療の技術料は高額療養費制度の対象外です。

治療開始前に確認したい7つのこと

• 今回の治療は、どこまで保険適用になるか
• 現在の胚移植回数は何回か
• 年齢の基準となる治療計画作成日はいつか
• 採卵から胚移植までの費用はいくらか
• 自費となる検査や追加治療はあるか
• 先進医療を受ける医学的な理由は何か
• 胚の凍結保存料と更新費用はいくらか

費用だけでなく、通院日数、診療時間、仕事との両立、医師への相談のしやすさなども、治療を続けるうえで重要です。

これから医療機関を探す方は、初めての不妊治療クリニックの選び方も参考にしてください。

保険適用になっても、不妊治療の負担がなくなるわけではない

不妊治療が保険適用になったことで、経済的な負担は以前より軽減されました。

しかし、治療に伴う負担は、費用だけではありません。

• 採卵や注射に対する不安
• 急な通院と仕事の調整
• 胚移植回数が減っていく焦り
• 結果が出なかったときの落ち込み
• 治療方針をめぐるパートナーとの温度差
• 治療をどこまで続けるかという迷い

保険適用の回数が残っているからといって、必ず治療を続けなければならないわけではありません。

反対に、保険適用の上限に近づいたからといって、焦って治療方針を決めなければならないわけでもありません。

医学的な情報を確認すると同時に、「自分は何を大切にしたいのか」「どこまでなら治療を続けられそうか」を整理することも大切です。

まとめ｜年齢だけでなく「治療計画の開始日」と「胚移植回数」を確認しよう

2022年4月から、タイミング法や人工授精だけでなく、体外受精・顕微授精などの基本的な生殖補助医療も保険適用となりました。

体外受精・顕微授精の主な条件は、次のとおりです。

• 治療開始時の女性の年齢が43歳未満
• 40歳未満で治療を開始した場合は、1子につき胚移植6回まで
• 40歳以上43歳未満で治療を開始した場合は、1子につき胚移植3回まで
• 回数は採卵ではなく、保険診療で行った胚移植で数える
• 凍結胚移植も保険適用の対象

先進医療は保険診療と併用できますが、先進医療の技術料は全額自己負担です。また、先進医療だからといって、すべての人の妊娠率や出産率を高めるとは限りません。

保険適用の範囲は、年齢、治療歴、胚の状況、治療計画などによって異なります。治療を始める前に、保険と自費の範囲、胚移植回数、追加費用を医療機関へ確認しましょう。

治療方針について迷っているときや、パートナーとの話し合いが難しいときは、心理士と一緒に気持ちや考えを整理することも一つの方法です。

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参考情報

• 厚生労働省「不妊治療に関する取組」
• こども家庭庁「不妊治療の保険適用について」
• 厚生労働省「先進医療の概要について」
• 厚生労働省「先進医療を実施している医療機関の一覧」
• 厚生労働省「先進医療の各技術の概要」
• 国税庁「不妊症の治療費・人工授精の費用」

※本記事は、2026年8月時点の公的情報に基づき、不妊治療の保険適用について一般的な情報を提供するものです。制度、診療報酬、先進医療の対象技術・実施施設は変更されることがあります。実際の保険適用や治療方針については、受診する医療機関および加入している医療保険へご確認ください。

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