はじめに

不妊治療は多くのカップルにとって重要な選択肢ですが、その費用負担は決して軽くありません。2022年4月から不妊治療の一部が保険適用となり、経済的負担が軽減されました。本記事では、2025年時点での最新情報を基に、不妊治療の保険適用範囲や年齢制限、先進医療について詳しく解説します。

1.不妊治療の保険適用とは

2022年4月から、体外受精や顕微授精といった高度生殖補助医療（ART）が公的医療保険の対象となりました。これにより、一定の基準を満たす治療については、3割負担で受けられるようになりました。

保険適用される主な治療

 • タイミング法・人工授精（一部適用）

 • 体外受精（IVF）

 • 顕微授精（ICSI）

 • 採卵・胚移植

 • 凍結保存（一定条件下）

 • ホルモン治療・排卵誘発剤の使用

ただし、自由診療で提供される治療は引き続き保険適用外となります。

2.保険適用の年齢制限

保険適用には年齢制限があり、適用される条件は以下のとおりです。

 • 治療開始時点で女性の年齢が43歳未満

 • 適用回数の制限（例：40歳未満で6回、40歳以上で3回まで）

年齢制限の詳細

 1. 43歳未満の制限について

 • 治療開始時の年齢が基準となるため、42歳のうちに治療を開始すれば、その周期が終了するまで保険適用が継続されます。

 • ただし、42歳で開始した治療周期が終わり、次の周期に入る時点で43歳になっていた場合は、その時点から自費診療に切り替わるため注意が必要です。

 2. 40歳未満と40歳以上での適用回数の違い

 • 40歳未満の場合：保険適用の治療回数は最大6回まで。

 • 40歳以上の場合：最大3回までに制限。

 3. 適用回数のカウント方法

 • 1回のカウントは「採卵を伴う治療周期」が対象で、胚移植の回数でカウントされます。

 •採卵を伴わずに、 凍結胚移植のみを行う場合は自費となります。

4. 採卵回数の制限について

 • 採卵回数そのものに制限はないが、連続した採卵は保険適用下ではできません。

 • 凍結した胚をすべて移植し終えていない状態で新たに採卵を行う場合は、保険適用外となります。

 • つまり、将来に備えて凍結胚を増やす目的の採卵は自費診療となる点に注意が必要です。

 5. 男性の年齢制限について

 • 2025年現在、男性の年齢制限は明確には設定されていません。

 • ただし、男性の加齢も精子の質に影響を与えるため、医師と相談しながら治療を進めることが推奨されます。

このように、保険適用の年齢制限は厳格に決められており、対象となる人は早めの治療計画を立てることが重要です。

3. 先進医療の取り扱い

不妊治療における「先進医療」とは、厚生労働省が認可した最先端の治療技術を指します。これらは通常の保険診療とは異なり、保険適用の部分と自己負担の部分が併用される「選定療養」として扱われます。

代表的な先進医療

 タイムラプスインキュベーション（胚の発育を連続観察する技術）

 • 胚の成長過程を細かく記録し、より質の高い胚を選択するための技術。

 • 移植の成功率を高めることが期待される。

 子宮内フローラ検査（子宮内の細菌環境を調べる検査）

 • 子宮内の善玉菌と悪玉菌のバランスを調べ、妊娠しやすい環境を整える。

 • フローラ異常がある場合、適切な抗生物質やプロバイオティクスを用いた治療が可能。

 着床前診断（PGT）（遺伝的異常を調べる検査）

 • 受精卵の遺伝子異常を検査し、染色体異常のリスクを減らす。

 • 高齢の方や流産を繰り返す方に特に有効。

4. 保険適用のメリット・デメリット

メリット

 • 治療費の負担軽減（3割負担で受けられる）

 • 治療機関の選択肢が増える

 • 経済的理由で治療を諦める人が減る

デメリット

 • 治療の選択肢が制限される（保険適用外の治療は自費）

 • 年齢・回数制限がある

 • 保険診療では受けられない高度な治療もある

5. まとめ

2025年現在、不妊治療の保険適用制度は、経済的負担を軽減し、多くのカップルにとって利用しやすいものとなっています。しかし、年齢や治療回数の制限、適用されない先進医療もあるため、自分に合った治療法を選ぶことが重要です。医療機関や専門家と相談しながら、最適な治療計画を立てましょう。

今後も制度の変更が予想されるため、最新情報をチェックしながら、不妊治療に向き合っていきましょう。

参考：こども家庭庁：不妊治療に関する取り組み

https://www.cfa.go.jp/policies/boshihoken/funin